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会社案内|スリップリングなら東京通信機材株式会社

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会社情報

商号 東京通信機材株式会社
創業 1924年(大正13年)
資本金 4,500万円
代表者

代表取締役会長兼社長  澤登 良三

本社

〒146-0093 東京都大田区矢口1丁目23番5号

TEL: 03-3759-3311

FAX: 03-3759-3638

URL: http://www.totukizai.co.jp/

白河工場

〒961-0835 福島県白河市白坂字大倉矢見11

TEL: 0248-28-2331

FAX: 0248-28-2003

グループ会社

TOTSU CO., LTD.(タイ法人)

主要納品先

東芝グループ

三菱電機グループ

日立グループ

キヤノングループ

パナソニックグループ

山洋電気株式会社

三菱重工業株式会社

日油技研工業株式会社

株式会社小森コーポレーション

株式会社東京機械製作所

関係会社 東富士電機株式会社
JIS Q 9001 9100

認証番号 BSKA0246

認証日  2015年7月31日

適用規格 JISQ9100:2016、JISQ9001:2015(ISO9001:2015)

 

沿革

1924年
(大正13年)
創業者 垣内 熊三郎

創業者 垣内 熊三郎

創業

垣内製作所 発足(東京都品川区荏原中延町)

炭素粒等 製造

1944年
(昭和19年)

(有)東京通信機材製作所 設立

資本金10万円

炭素粒、振動板、避雷弾器等 製造 澤登 幸寿 社長就任(2代目)

1953年
(昭和28年)

東京通信機材株式会社に改組

資本金450万円に

1958年
(昭和33年)

大橋 政雄 社長就任(3代目)

1960年
(昭和35年)

東富士電機株式会社 設立

販売部門と製造部門を分割

1969年
(昭和44年)

白河工場 創業開始

資本金1000万円に

電力ブラシ等 製造

1972年
(昭和47年)

 澤登 寿正 社長就任(4代目)

1975年
(昭和50年)

通信用炭素製品 輸出開始

避雷弾器 1001号アレスター等 製造

1979年
(昭和54年)

モールドスリップリング 開発

1983年
(昭和58年)

一体型スリップリング 製造

その他、開発・設計・製造 本格的に開始

1986年
(昭和61年)

VTR用接点Assy 本格的製造開始

資本金4500万円に

1988年
(昭和63年)

避雷弾器 1001号アレスター 550万個生産へ

1992年
(平成 4年)

VTR用接点Assy 1000万個生産へ

2000年
(平成12年)

ISO9001 認証取得

2001年
(平成13年)

澤登 良三 社長就任(5代目)

2003年
(平成15年)

ISO9001 認証(2000年版更新)

2004年
(平成16年)

真空装置用 集電装置 開発

2007年
(平成19年)

OPT スリップリング 開発

2009年
(平成21年)

高周波スリップリング 開発

2010年
(平成22年)

「はやぶさ」功労者感謝状 授与

2011年
(平成23年)

航空宇宙産業展 出展

2012年
(平成24年)

タイ工場 TOTSU設立

創業開始

2013年
(平成25年)

アミューズ機用SR 36,000個生産

航空宇宙産業展 出展

2014年
(平成26年)

創立70周年

PHSXE 購入

2015年
(平成27年)

 JIS Q 9100(本社サイト)認証取得

澤登 陽寿 社長就任(6代目)

2017年
(平成29年)

北洋銀行ものづくりテクノフェア 出展

おおた研究・開発フェア 出展

ロボットフェスタふくしま 出展

中小企業 新ものづくり・新サービス展 出展

2018年
(平成30年)

ロボデックス 出展

産業交流展 出展

2019年
(令和元年)

白河工場 創設50周年

澤登良三会長 社長兼務

 

会社所在地

本社

白河工場

タイ工場

経営理念

挑戦と創造をもって、世の中に貢献し続ける 

東京通信機材株式会社 

澤登 良三 代表取締役会長兼社長 

経営方針 -5C-

経営方針 2021 -5C-

品質/環境への取り組み

品質方針

当社は、顧客のニーズにあった商品、顧客に信頼される品質の商品を提供し、当社のQMSが、効果的であり続けるよう、挑戦と創造による継続的改善を行い、もって社会に貢献する。

環境方針

・環境に配慮した商品、サービスの提供及び開発に努める。
・省資源化、省エネルギー化、及び再資源化の活動に努める。
・環境マネージメントシステムを構築し、継続的改善及び汚染の予防を図る。
・環境関連の法規制及び当社が同意するその他の要求事項を遵守する。

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